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医療法人社団ペリカン新宿ペリカンこころクリニック（心療内科、精神科）です。
職場復帰をするには、まずは主治医の先生からの職場復帰可能な旨の診断書が会社に提出されなくてはなりません。逆に言えば、主治医がまだ職場復帰は早いと考えているのに、会社側の意向で職場復帰が決まってしまうことはないのです。
つまり、職場復帰のための最初の鍵は主治医の先生が握っていることになるので、まずは主治医の先生と、職場復帰の時期や、どの程度の負荷から職場復帰をした方が良いのか等を十分に相談する必要があります。
ここで重要なことは、仕事の内容や職場の制度について、主治医に十分な情報を提供することです。自分がどのような仕事に関わっていて、その仕事はいつが繁忙期なのか、職場復帰の場合に軽減勤務を行なえる制度があるのか等、仕事の内容や職場の制度は、患者様によって千差万別なので、多くの患者様を抱える主治医の先生には、患者様自身の口から説明をしなければ、職場復帰の可否を判断する上で重要な点が見逃されてしまいます。
例えば、自分が会社の経理を担当しているのであれば、決算期は職場が多忙を極める時期でしょうから、その時期の復職は避けた方が良い、ということになるでしょう。また、職場復帰後に、半日勤務等の時短勤務が出来るのか、職場復帰の条件として所定労働時間勤務が出来ることが求められているのか等によっても、主治医が職場復帰可能の判断をするタイミングが変わってきます。
精神科産業医の先生の立場から、現状を見てみると、会社の制度が主治医の先生に十分に伝わっていないと思われるような診断書が沢山提出されてくるそうです。
例えば、会社の制度として、職場復帰当初には勤務内容は軽減されるものの、8時間勤務（残業はなし）が出来ることが職場復帰の条件となっている会社であるにも関わらず、主治医の先生からは「半日勤務からの職場復帰なら可能」といった診断書が提出されることがあるそうです。このような場合、会社側（産業医側）としては、「当社の職場復帰の条件を満たさないので、職場復帰は不可」と判断せざるを得なくなってしまうのです。
ですから、日頃の診察の時から、主治医の先生には、ご自身の職場の制度について、「主治医はこういう制度や内容について知っているはず」と思い込まずに、出来る限り正確な情報提供をするように心掛けると良いでしょう。
このような職場に関する情報提供を行なった上で、具体的な職場復帰の時期を決定していくことになりますが、これに関しても幾つかの注意が必要です。
「職場復帰をしたい」という意欲が出てきた時期と職場復帰のタイミングが一致する場合もあるのですが、主治医の先生はそれ以外にも様々な症状や性格的な特性を踏まえた上で、職場復帰の時期を決定していきます。「自分はもう復帰したいのに、主治医が診断書を書いてくれない」と話される患者様もいらっしゃいますが、患者様の言いなりに診断書を書いてくれる主治医が“良い主治医”というわけではありませんので、注意をして下さい。主治医の先生の「少し焦っていませんか？職場復帰はもう少し待ちましょう」といった冷静な判断が再休職を予防することもあるのです。
また、「そろそろ診断書の期限が切れるので、職場復帰をしたいと思います」「来月になると、病気休暇から病気休職になってしまい、休業補償が減額されてしまうため、今月末には職場復帰をしたいのです」と、診断書や会社の制度の変わり目等を契機に職場復帰の希望を話される患者様もいらっしゃいますが、実はこれは“本末転倒”な話なのです。あくまで「病気が良くなったから職場復帰を果たす」のだ、ということを忘れないようにして下さい。
主治医の先生に伝えておきたい職場復帰時の会社の制度として、以下のことは必須かと思われます。まだ伝えていなかったり、ご自身が職場に確認されていなかったりされた際には、この機会にしっかりと押さえておかれてもよいでしょう。
□ 軽減勤務制度の確認
□ 仕事の内容（仕事量や繁忙期・出張の有無など）
□ 職場異動の可否
躁うつ病（双極性障害）、自律神経失調症、不安症、
パニック症、社交不安症、恐怖症、睡眠障害（不眠症）、
大人の発達障害（ADHD、自閉スペクトラム症)、
摂食障害（過食症）、心身症、強迫症、統合失調症、
月経前症候群（PMS）、過敏性腸症候群（IBS）など、
皆さまの抱えるこころのお悩みに対して、
心身両面からの治療とサポートを行っております。
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