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医療法人社団ペリカン六本木ペリカンこころクリニック（心療内科、精神科）です。
従業員数が常時50人以上の事業場においては、労働安全衛生法により、産業医の設置が義務付けられています。50人未満の場合でも、“努力義務”として推奨されています。
設置形態は嘱託（非常勤）で可能ですが、有害業務に従事している従業員が500人以上、または、常時1000人以上の従業員数の事業所は「専属」でなくてはいけません。
非常勤の産業医は、通常は開業医や勤務医として働いています。従業員が50人未満の事業場でも、産業医との繋がりが持てるよう、各都道府県には、地域産業保健センターが設置されており、無料でサービスを受けることが出来ます。
※東京都の地域産業保健センター：https://www.tokyos.johas.go.jp/region.html
例えば、あなたが上長に心身の不満を相談された時、上長は医務室の保健スタッフの方に相談し、必要があれば産業医との面談を設定します。勿論、上長を通さず、面談の設定の依頼をされても問題はありません。産業医は医学的な見地から、問題点（課題）を抽出し、保健スタッフと部署にフィードバックし、仕事量の軽減や異動、自宅安静など、問題点が改善されるよう環境の調整を図ってくれます。
産業医によく見られる問題は、その独立性、中立性と専門性です。
本来、産業医は独立性と中立性が法によって規定されており、事業者（雇用者）と従業員のどちらかに優位な立場を取ることは許されていません。
しかし、中には、事業者寄りに立って考え、従業員の心身の不調の度合いを過小評価されたり、中には、暗に退職を勧めてきたりされるような産業医もいます。よって、ご自身の職場の産業医が、どのようなスタンスを取られているか、十分注視しておかなくてはなりません。
「専門性の問題」とは、産業医の方の専門が、必ずしも精神科や心療内科ではない可能性も有り得るということです。むしろ一般の内科や外科の医師である場合が多いとすら言えます。メンタルヘルスの専門家でなければ、従業員の方が抱える悩みに対して、適切な指導ができない可能性があります。
そういった時には、事業場外の精神科や心療内科に、ご自身の信頼できる“かかり主治医”を持たれて、適切な指導を受けられたり、必要であれば、医師間でのやり取り書面となる「診療情報提供書」などを書いて頂いたり…といった方法を取られていかれることも良いかもしれません。
このコラムを読まれまして、ご自分の現在のご状況として、
気になる点がありました方や、興味・関心を抱かれた方は、
どうぞ当院まで、お気軽にお問い合わせください。
躁うつ病(双極性障害)、自律神経失調症、不安症、
睡眠障害(不眠症)、ストレス関連障害、統合失調症、
パニック症、強迫症、摂食障害(過食症)、心身症、
大人の発達障害（ADHD、自閉スペクトラム症含む）、
月経前症候群(PMS)、過敏性腸症候群(IBS)など、
皆さまの抱えるこころのお悩みに対して、
心身両面からの治療とサポートを行っております。
また当院では、診察と一緒に、専門の心理士（臨床心理士・公認心理師）資格を持ったカウンセラーによるカウンセリング（心理療法）も行っております。カウンセリングをご希望される患者様は、診察時に医師にご相談下さい。
今後とも、医療法人社団ペリカン六本木ペリカンこころクリニック（心療内科、精神科）を宜しくお願い致します。
